引っ越しで新聞を解約するなら何日前？

2020.11.25 / コラム

引っ越しの際、宅配新聞を契約されている方は購読を解約、または配達先住所の変更手続きをする必要があります。

新聞は郵便局を介さず直接地域販売店から配達されており、連絡を忘れてしまうと例え日本郵便に転送届を出していても旧住所に送られ続けてしまうため、必ず事前に手続きを完了するようにしましょう。

この記事では、新聞の解約手続きと継続手続きの方法についてご紹介しています。

各新聞社への連絡方法も記載しているのでぜひ参考にしてみてください。

1．新聞の解約をするなら何日前？

新聞の購読は、日割りでの支払いができない場合が多いため、引っ越しの前月までに解約するのがおすすめです。

年間契約など、長期のプランで契約している場合は、途中で解約すると違約金が発生してしまう可能性がありますが、解約の理由が引っ越しである場合は違約金が免除となることもあるようです。

その点も含め、早めに確認をするようにしましょう。

引っ越しに伴う新聞関連の手続きについては、解約手続きと継続手続きの2つがあります。

新聞の宅配購読の解約をする際は、オンライン上で手続きを行うことができず、電話での解約が必要となる場合が多いです。

連絡先は新聞社ではなくお近くの担当販売店となるため、契約書や領収書に記載されている電話番号を確認しましょう。

電話の前には配達停止日を決めてから連絡をするとスムーズです。

同じ新聞を引っ越し先でも引き続き購読したいという場合は、解約手続きではなく継続手続きとなります。

その際にまず確認しなくてはいけないのが、新居が配達エリア内であるかどうか。

地方新聞などは限られた地域でのみ宅配購読が可能なため継続ができない場合もあります。

配達エリア内であれば、新聞社によってはオンラインでで住所を変更するのみで手続きが完了する場合もあるので、契約している新聞社のホームページを確認してみましょう。

大手新聞社の宅配購読を解約する際の連絡方法は、下記をご参考ください。

朝日新聞	地域担当のＡＳＡ（朝日新聞販売所）への電話連絡
毎日新聞	「毎日ID登録情報」ページ内「プランを変更」からの解約申請毎日新聞愛読者センター(0120-949-528)への電話連絡
産経新聞	フリーダイヤル(0120-34-4646) への電話連絡
日経新聞	「ご購読サポート」ページ内「契約内容の確認・変更・解約」より解約申請

今回は引っ越しに伴う新聞の手続きについてご紹介しました。

新聞の解約手続きは担当の販売店に直接連絡しなければいけない場合が多いと記載しましたが、各販売店は多忙のため、解約を申し出ようにも電話がつながらないということもしばしばあるようです。

トラブルを避けるためにも、なるべく早めに連絡を取り始めるようにしましょう。